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KPMGグローバルCEO調査2018~成長への試練

KPMGグローバルCEO調査2018~成長への試練

KPMGグローバルCEO調査2018では、CEOの世界経済に対する楽観姿勢や、創造的破壊への前向きな考えが見られます。しかし、事業の成長を左右する脅威、すなわち「成長への試練」への懸念も高まっています。これらの課題をCEOは自らの問題として受け止め、向き合おうとしています。

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本調査レポートは、日本企業のCEO(100名)のアンケート回答や特徴を加えた2018 Clobal CEO Outlookの和訳版です。

本ページ内に、主な調査結果をまとめました。全ての調査結果は、グローバルCEO調査2018(2,800kb)をご覧ください。

成長の阻害要因

自社の成長に最も脅威をもたらすリスク(上位5位)

全体

1 保護主義への回帰 55%
2 サイバーセキュリティリスク 35%
3 最先端技術/破壊的技術のリスク 35%
4 環境/気候変動リスク 33%
5 オペレーショナルリスク 33%

 

日本

1 保護主義への回帰 78%
2 サイバーセキュリティリスク 40%
3 環境/気候変動リスク 37%
4 最先端技術/破壊的技術のリスク 31%
5 レビュテーション/ブランドリスク 23%


※日本のCEOも「保護主義への回帰」と「サイバーセキュリティリスク」を上位のリスクに挙げています。

 

  • 「保護主義への回帰」が成長への最大の脅威とし、CEOは強い懸念を抱いている。また、CEOの半数は、サイバー攻撃の標的になるのは「もし」の問題ではなく「いつ」の問題であると回答している。
  • CEOは、ミレニアル世代への対応の重要性を認識している。約4割はミレニアル世代のニーズを満たすために事業を見直すことを考えている。

現実的な成長路線

成長見通しについて「自信がある」と回答した割合:全体の回答

成長見通しについて「自信がある」と回答した割合(全体の回答)

成長見通しについて「自信がある」と回答した割合:日本の回答

成長見通しについて「自信がある」と回答した割合(日本の回答)

※日本のCEOも、世界経済の成長見通しについては楽観的ですが、昨年に比べて、日本のCEOが「自信がある」と回答した割合は大幅に増加しています

  • マクロ経済に対しては楽観的な見通しをもっている。約7割は世界経済の成長見通しに自信をもっており、9割は自社の成長見通しに自信をもっている。
  • 一方、55%が2%未満の慎重な売上成長率を予測している。
  • 約半数が新しいスキルをもった人材を採用する前に成長目標を達成する必要があると回答している。

デジタルはCEO自らの問題

自社の経営モデルの抜本的な変革を率いていく準備は個人的にできていると回答した割合

自社の経営モデルの抜本的な変革を率いていく準備は個人的にできていると回答した割合

※日本のCEOは47%にとどまり、調査対象国のなかで最も低い割合となっています

  • 7割は、自社の経営モデルの抜本的な変革を率いていく準備は個人的にできていると回答している。
  • 6割は、顧客データの保護の問題をCEOの重要な責任であると考えている。
  • 6割は、人工知能(AI)によって雇用が失われる以上に生み出されると予想。

データより経験に基づく直感

※日本のCEOは実に8割以上がこの認識を示し、全体の回答結果を大きく上回っています

  • 59%は、経営の機動性が企業の存続を左右すると考えている。
  • 67%は、重要な意思決定においてデータに基づく示唆よりも自らの経験と直感に従って判断を下したことがあると回答している。

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