クロックスピードのジレンマ

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自動車販売、自動車保有モデル、エネルギー需要、インフラに対する多大な影響

KPMGによる新しい調査によると、自動運転車、接続性、モビリティ・オンデマンドにおけるイノベーションは、消費者(特に若者と高齢者)に対して大きな影響を及ぼします。若者と高齢者が自動運転車等の技術的変化を受け入れるようになった場合、米国での車両走行マイルは2050年までに年間約1兆マイル増加すると予想されます。

アトランタ、シカゴ、デンバーの消費者グループを対象に実施したKPMGの調査によれば、将来の消費者需要は、ミレニアル世代とベビー・ブーム・プラス世代(45歳から75歳)という2つの世代によって大きく牽引されます。これに対して、安全、天候、特別な体験、レジャー等の特定の条件や環境下での、モビリティ・オンデマンドには、すべての年齢層の人々が非常に高い関心を示しています。

KPMGのナショナル・オートモーティブセクター・リーダーであるゲーリー・シルバーグによれば、モビリティ・オプションに対する要望の高まりは、「自動車産業の新規参入者と新事業モデルにとって非常に大きな機会」を表しているといえます。

シルバーグは、「考えてみてください。10年前、どのくらいの人が10歳の子供のほとんどがスマートフォンを持って歩き回っていることを予測したでしょうか?」と問いかけます。「我々はこのトレンドをかなり甘く見ていたのです。自動車を取り巻く環境も自動運転車により大きく変化し、消費者行動も普及率に影響を及ぼすでしょう。スマートフォンのときのように、イノベーションの力とそれに対応する新しいビジネスモデルの大きな可能性を甘く見ないようにしましょう。」

45~75歳

ベビー・ブーム・プラス世代の人々は長寿であり、退職時期を遅らせ、都市部に移住しています。しかし、高齢のベビー・ブーム世代は、歳をとるにつれて自分たちが安全に運転できるか心配をしており、またベビー・ブーム・プラス世代の人々の子供達も心配しています。しかし、ベビー・ブーム・プラス世代の人々はアクティブに生活することをやめず、移動手段の制約も気にしません。ベビー・ブーム・プラス世代の人々は自由に移動したいのです。シルバーグによれば、「ベビー・ブーム・プラス世代の人々とその子供達がすぐにモビリティ・サービスに魅了されるのは、フォーカスグループが共通して示した懸念事項を解消してくれるものだからです。モビリティ・サービスがあれば、年老いた親から自動車の鍵を取り上げたり、運転について心配する必要がなくなります。」

10~15歳

ベビー・ブーム・プラス世代と同様に、子供とその両親も、モビリティ・オンデマンド・サービスに関心がありますが、その理由は異なります。子供達にとっては、それは親などに運転してもらわなくても自由に動けるからです。「UberやVia、Lyftなどのモビリティ・オンデマンド・サービスを信頼できる?将来の自動運転車を信頼できる?」心配ありません。子供達はテクノロジーに精通しているだけでなく、本能的にテクノロジーを信頼して育ってきています。事実、子供達がモビリティ・オンデマンド・サービスを利用するにあたっての唯一の制約は、両親が子供達について自分でUberやLyftを利用できる年齢に達していると考えるかどうかということです。「両親は、子供達の送迎をしなくてもすむという考えに賛同するでしょう。そして将来、モビリティ・オンデマンド・サービスの利用に対する抵抗感が少なくなるにつれて、両親にとってこれらは特に魅力的なものになるでしょう。」と、シルバーグは述べています。

車両走行マイルへの影響

個人の移動マイルの増加は、自動車の稼働率を変化させるため、車両走行マイルにもより大きな変動をもたらすことになります。例えば将来、より多くの人が新しい自動運転車を選択し始めた場合、需要が倍増するでしょう。また、自動車の稼働率が1人1台以下に下がるというシナリオ(例えば、乗客なしの自動走行車が多く走行している状況)では、車両走行マイルは2050年までに3~4兆マイル増加という驚くべき状況になります。

「車両走行マイルの増加は、自動車販売、自動車保有モデル、エネルギー需要、インフラに多大かつ未知の影響を及ぼすことになります。率直に言えば、人々がこの変化の大きさを理解しているか、さらには我々がそれに対する準備ができているかについては、私にもわかりません。」とシルバーグは述べています。

詳細に関しては、レポート全文(英文)を下記リンクよりダウンロードしてください。

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