企業価値向上をリードする取締役会とは

2015年6月のコーポレートガバナンス・コードの適用が開始しされて以降、日本企業はコーポレートガバナンス・コードを一定の指針にしながら改革を進めてきた。独立社外取締役の選任の増加をはじめ、体制面での改革は目に見えて進んだといえる。

体制面を中心に改革が進む中、取締役会には企業価値向上につながる役割が求められ始めている。企業価値向上には「企業の成長」という攻めの側面と、「企業の継続」という守りの側面がある。中長期の戦略・方向性を定めることや、経営陣幹部の適切なリスクテイクを促進する環境を整備することなど、攻めの側面への一層の貢献が求められている。

一方で、代表取締役が経営責任を問われる重大な不祥事も相次いで発覚するなど、守りの側面も決しておろそかにできないことは明らかである。事業の現場が安心して攻めと守りを実現し、継続的に企業価値を向上できるようにするには、取締役会での能動的な議論を通じて指針を示し、経営陣に必要な権限と環境を与えることが必要不可欠といえる。

企業価値のあり方は各社様々であるため、企業価値向上に資する取締役会の理想像は決して一通りではない。コーポレートガバナンス・コードは指針の1つとなるが、各社の目指す企業価値のあり方に応じた理想像を、事業の特性やリスク、企業文化や歴史等を踏まえて検討することが必要だ。自社取締役会の理想像を設計図として「オリジナル・ガバナンス」を能動的に作り、定期的な取締役会の実効性評価の実施を通じて磨き上げていくことが、「企業価値向上をリードする取締役会」への道のりといえる。

KPMGコンサルティング
パートナー　林 拓矢