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M&A市場予測 2018:はじめに

M&A市場予測 2018:はじめに

ディールアドバイザリー グローバルヘッドのライフ・ジルヅが、M&A市場に関する見解を述べるとともに、企業にとっての将来の競争力強化にとってM&Aが果たす重要性について語ります。

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2017年は世界的にM&Aの動きが前年に比べて幾分か後退しましたが、2018年は再びその勢いを取り戻す、と私たちは予想しています。『M&A市場予測』のデータに基づき、今年はM&Aが増加傾向になると予想します。2018年第1四半期の実績は、今後の傾向を占う手がかりになりますが、同期間において取引総額は増加し、平均取引額についても過去10年間で最高を記録しています。

昨年のレポートで強調したことを再度強調しますが、クロスセクター案件が増加傾向にあることに驚きはありません。ミドルマーケットやプライベート・エクイティといったプレーヤーを含む様々な企業の間で、将来の競争力を確保するために不可欠とされる革新的技術や、ゲームチェンジャーになりえるデジタル化機能をますます求めるなど、イノベーションの獲得意欲が高まっています。

投資戦略を戦略的に進めることは、CEOおよびその組織が、ディスラプションを機会として捉え、変革を追求する上で有用です。企業は、戦略的パートナーシップやコーポレート・ベンチャリングを行うことで、ディスラプションを最小限に抑え、また将来のビジネスモデルへの投資にヘッジをかけることができます。さらに今後、事業売却も企業の変革において重要な課題の一つとなるため、買収プロセス同様に戦略的な洞察が求められます。

市場においては保護主義の議論と脅威が引き続き存在することが予想され、潜在的案件を自国市場に留める傾向がある一方で、企業が変化と成長を成就させるためには、現状の地理的、競争的領域を超えていくことが不可欠であることも極めて明白です。今日のディスラプティブかつ変化の激しい環境下において、「様子見」のアプローチをとり、戦略的行動を先延ばしにすることは、リスクでしかありません。

2017年は地政学問題によって案件活動が著しく妨げられることはありませんでした。2018年についても、破壊的なサプライズがなければ、『M&A市場予測』のデータが示す通り、M&Aが活発化すると私たちは予想します。注意深くあるべきですが、私たちはデータが示す数値を上回る可能性さえあると楽観視しています。

私たちは2018年の有望なグローバルM&A市場の動向をしっかりと把握し、今日の急速に変化する環境下で、顧客企業が機会とリスクの最適なバランスを実現できるよう引き続き支援します。

『M&A市場予測 2018年次レポート』について

KPMGインターナショナルの『M&A市場予測』は、メンバーファームの顧客が合併・買収の世界的トレンドを予測するために開発されたレポートです。本レポートは、KPMGのグローバルに組織された業種別専門家チームの知見が集められており、国内、域内、クロスボーダー、クロスセクターといった幅広い案件タイプについて、グローバルなトレンドを検証しています。

『M&A市場予測』は2007年に創刊しました。M&A案件への投資需要(Appetite)と投資余力(Capacity)に着目し、今後12か月を占う重要な指標を追跡、予測しています。予想PER(株価収益率)の変動は全体的な市場の投資需要を測る上で有用であり、純負債/EBITDA(利払前・税引前・減価償却前利益)比率では将来の買収のために必要な企業の投資余力を把握するのに役立ちます。本レポートは、世界全体をセクター別、地域別に分析しており、世界の時価総額上位2,000社のデータをもとに作成されています。※ 全ての元データは、S&P Capital IQを情報源としています。

時系列でのトレンド分析は、ディールロジックの元データをもとにKPMGが分析を加えています。特に明記のない限り、全ての案件データは2018年3月31日付のディールロジックの情報をもとにしています。

クロスボーダー案件の分析対象には、ストラテジック・バイヤー、フィナンシャル・スポンサー、政府機関及び政府系ファンドが含まれています。中国本土と香港(SAR)/イギリス領ヴァージン諸島/ケイマン諸島が関与したクロスボーダー案件は、全て中国国内案件として扱っています。

クロスセクター案件とは、ストラテジック・バイヤーと買収対象企業が、一般的な業界区分において異なる業界に属する場合を指します。なお、KPMGの分析においては、事業再生案件やプライベートエクイティ案件等の「セクターの融合」という意図を反映していない案件はクロスセクター案件から除外しています。

2017年からの変更点

Capital IQの表記に合わせるために、以下の通り、2つのサブセクターの表記を変更しました。

  • “素材”を“ケミカル・鉱業”へ変更
  • “エネルギー”を“石油・ガス”へ変更

金融サービス及び不動産セクターは、純負債/EBITDA比率が分析の目的に適さないと考えられるため、私たちの市場予測からは除外しています。
純利益とEBITDAについては、可能な限り特別項目前の数値を使用しています。

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