アジア域内各国のオンラインショッピングを取り巻く環境と、消費者行動の実態 | KPMG | JP

アジア域内各国のオンラインショッピングを取り巻く環境と、消費者行動の実態~日系企業がアジア市場をECで攻めるには?~

アジア域内各国のオンラインショッピングを取り巻く環境と、消費者行動の実態

このたび、KPMGジャパンは、KPMGインターナショナルが2017年1月に発行した『The truth about online consumers』の日本語版『オンラインショッピングにおける消費者行動の実態』をリリースいたしました。

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本調査は、世界51ヵ国にわたる18,430人の消費者を対象とした調査をもとに、顧客中心主義に基づく効果的なオンライン戦略の立案のヒントを提供しております。(詳細はオンラインショッピングにおける消費者行動の実態をご確認ください。また、KPMG Insight 2017年5月号にサマリを掲載しております。)

本稿では、アジアにおけるオンラインショッピングを取り巻く環境と、本調査から見える消費者行動の実態について解説し、日本企業がオンラインチャネルを活用し、アジアに打って出るための方向性について考察します。なお、本文中の意見に関する部分については、筆者の私見であることをあらかじめお断りいたします。

ポイント

  • アジアのオンラインショッピングは成長市場であり、日本企業の成長の1オプションとなりうる。
    • アジアのオンラインショッピング市場は拡大の一途であり、今後も継続的に成長が予想される。
    • 「アジアで日本製品をオンラインで売ること」に対し、消費者・企業双方のニーズが高まっている。
    • アジア進出の障壁(現地語対応や物流など)が、日系または現地各社の取組みで解消されつつある。
  • アジアと一口に言っても、各国の消費者特性はさまざま。特性に合わせたサービス展開が肝要である。
    (例:決済においては、スマホ決済が進む中国、クレジット中心の香港、現金払いも未だ多く残るベトナム・インドネシア・インドなど、大きくキャラクターが異なる。)

内容

  1. アジア域のオンラインショッピングを取り巻く環境
    1. アジア域のオンラインショッピングは拡大の一途
    2. 「アジアで日本製品をオンラインで売ること」に対しての、買い手(消費者)・売り手(企業)双方のニーズの高まり
    3. 「アジアで日本製品をオンラインで売ること」に関する制約条件の緩和
  2. アジア各国の消費者のECにおける購買行動
    1. アジアでは、日本以上にオンラインショッピングが使われている国も存在
    2. 商品認知においては、口コミも実店舗やマス広告に比肩する効果持つ
    3. 情報収集チャネルは日本と大きく異なる国も存在
    4. ブランドの正当性も購入の重要なカギ
    5. 決済方法は、国毎に嗜好が大きく異なる
    6. 消費者レビューの通信は禁物
  3. おわりに

執筆者

株式会社KPMG FAS
パートナー 中村 吉伸
パートナー 大野 隆司
マネジャー 六田 康裕

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