KPMG「日本企業の統合報告書に関する調査2016」

KPMG「日本企業の統合報告書に関する調査2016」

KPMGジャパン 統合報告アドバイザリーグループは、日本企業が発行する統合報告書を対象に様々な角度から調査・分析を行い、「日本企業の統合報告書に関する調査2016」として公表しました。

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KPMGジャパンは、2014年から継続して統合報告書に関する調査を実施しており、今回が3回目となります。
昨年、一昨年に引き続き、企業価値レポーティング・ラボによる「国内自己表明型統合レポート発行企業リスト2016年版」に掲載された279社のレポートを対象に調査を実施しました。

 

本調査報告では、価値創造、コーポレートガバナンス、マテリアリティ、リスクと機会、業績といった領域別の開示状況や、統合報告の特徴である「戦略的焦点」や「結合性」の観点で分析を行い、KPMGとしての見解も加えて解説しています。

併せて、統合報告における日米欧のThought Leadersから日本企業にむけたメッセージも掲載しております。

 

詳細はPDF(日本語PDF:1,981kb)をご参照ください。

英語PDFはこちら(English PDF:1,121kb)

執筆者

KPMGジャパン
統合報告アドバイザリーグループ

統合報告アドバイザリー

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財務報告と非財務情報に関する知見を結集し、統合報告で戦略的な開示を実現するための様々なサービスを提供します。

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