スタジアムからはじまる地方創生 | KPMG | JP

スタジアムからはじまる地方創生

スタジアムからはじまる地方創生

今シーズンからガンバ大阪の新しいホームスタジアムとなった市立吹田スタジアムで2016年2月28日にJリーグ1stステージ開幕戦が行われました。当日の入場者数は32,463人と観客入場率が80%を超え、日本のスポーツ界で最新鋭のサッカー専用スタジアムが注目を浴びていることがよくわかる状況であったと言えます。

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一方、サッカー専用スタジアムであったとしても、サッカーの試合を開催するだけでは持続可能なスタジアム運営をすることができないと欧米では考えられています。そのためスタジアムは多目的利用かつ複合利用目的であることが理想的であり、たとえばスタジアム内のVIPルーム・ビジネスラウンジを法人に貸し出してビジネスミーティングの際に利用してもらう工夫や、商業施設、ホテル等を併設し試合開催日以外においても集客することで、スタジアムを年中稼働させることが可能になると考えられています。
日本のスタジアムの多くは地理的にも物理的にも孤立しているのが現状であり、試合開催日以外は閑散としてしまっています。日本においてスタジアムビジネスをさらに発展させていくためには、まちとスタジアムがともに発展していく必要があると言えます。

なお、本文中の意見に関する部分は、筆者の私見であることをあらかじめお断りいたします。

ポイント

  • 日本のスタジアムが欧州に倣うべきことは多々存在しており、今後さらなる改善が期待されている。
  • 試合開催日だけでなく、試合が開催されない日においても人々が集まるような工夫が必要であり、スタジアムを多目的利用することが重要であると言える。
  • スタジアムはクラブにとって収益獲得のための重要な資産であり、地域にとっては地方創生のカギを握っている資産であると言える。

内容

I. 日本のスタジアムの現状
II. 新スタジアムが地域に与える効果

執筆者

有限責任 あずさ監査法人
スポーツアドバイザリー室
室長 パートナー 大塚 敏弘
スポーツ科学修士 得田 進介

日本のスポーツビジネスの行方

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