第18回 日本企業の統合報告書に関する調査2015 | KPMG | JP

第18回 日本企業の統合報告書に関する調査2015

第18回 日本企業の統合報告書に関する調査2015

未来を拓くコーポレートコミュニケーション - KPMGジャパン 統合報告アドバイザリーグループでは、2014年より、日本で発行された「自己表明型統合レポート」に関する調査を始めました。2015年の調査では、昨年度に引き続き、統合報告書の発行状況全般とガバナンス、リスク情報、業績報告について調査を行ったほか、新たに6つの資本に関する調査を行い、ビジネスモデルの開示と併せて、価値創造の全体像を伝えることができているのかどうかを確認しました。

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また、事業活動とCSR活動について包括的な報告を行おうとする場合、統合報告目的のマテリアリティ評価(価値創造に影響を及ぼす重要事項の評価)とCSR報告目的のマテリアリティ評価(CSR報告書における重要課題の評価)の2つの視点からの評価が必要となりますが、これら2つの目的に適合する単一のプロセスを構築し、事業活動とCSR活動の統合を進めることにより、統合報告書の質を向上させることが可能となります。さらに、マテリアリティ評価は、重要なリスクと機会、経営課題を包括的に捉えた戦略的な意思決定を支援するツールとして活用できる可能性があります。そのため、マテリアリティ評価を調査項目に追加し、マテリアリティ評価の浸透度合いを確認するとともに、今後に向けた課題を明らかにしました。本稿では、2015年度の調査からエグゼクティブサマリーの内容を中心に重要ポイントを解説いたします。

内容

  1. 調査概要
  2. 調査結果サマリーと見解 1 統合報告書の発行状況
  3. 調査結果サマリーと見解 2 価値創造
  4. 調査結果サマリーと見解 3 コーポレートガバナンス
  5. 調査結果サマリーと見解 4 マテリアリティ
  6. 調査結果サマリーと見解 5 リスク
  7. 調査結果サマリーと見解 6 業績
  8. おわりに

執筆者

KPMGジャパン
統合報告アドバイザリーグループ シニアマネジャー
新名谷 寛昌

未来を拓くコーポレートコミュニケーション

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