第18回　日本企業の統合報告書に関する調査2015

また、事業活動とCSR活動について包括的な報告を行おうとする場合、統合報告目的のマテリアリティ評価（価値創造に影響を及ぼす重要事項の評価）とCSR報告目的のマテリアリティ評価（CSR報告書における重要課題の評価）の2つの視点からの評価が必要となりますが、これら2つの目的に適合する単一のプロセスを構築し、事業活動とCSR活動の統合を進めることにより、統合報告書の質を向上させることが可能となります。さらに、マテリアリティ評価は、重要なリスクと機会、経営課題を包括的に捉えた戦略的な意思決定を支援するツールとして活用できる可能性があります。そのため、マテリアリティ評価を調査項目に追加し、マテリアリティ評価の浸透度合いを確認するとともに、今後に向けた課題を明らかにしました。本稿では、2015年度の調査からエグゼクティブサマリーの内容を中心に重要ポイントを解説いたします。

1. 調査概要
2. 調査結果サマリーと見解 1　統合報告書の発行状況
3. 調査結果サマリーと見解 2　価値創造
4. 調査結果サマリーと見解 3　コーポレートガバナンス
5. 調査結果サマリーと見解 4　マテリアリティ
6. 調査結果サマリーと見解 5　リスク
7. 調査結果サマリーと見解 6　業績
8. おわりに

KPMGジャパン
統合報告アドバイザリーグループ　シニアマネジャー
新名谷　寛昌