重要インフラ産業におけるサイバーセキュリティ対策の要諦と方向性

重要インフラ産業におけるサイバーセキュリティ対策の要諦と方向性

近年、サイバー攻撃に伴う被害や事件が連日のようにメディアで取り上げられており、2015年5月の年金情報流出事故以降、その傾向は更に拍車が掛かっています。攻撃手法は多様化と高度化の一途をたどり、攻撃主体も単なる個人の愉快犯から、より組織化されたプロ集団へと変化し、中には政治的活動や国家レベルとも結びついた攻撃がなされるなど、サイバーセキュリティは重大かつ複雑な社会問題として認知されつつあります。

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サイバー攻撃の被害は、これまでは汎用的なネットワークやITシステムを対象として個人情報流出事故が目立つ傾向にありましたが、昨今は電力・ガス・水道・鉄道・航空などの重要インフラ産業を対象とした攻撃や事故が増加し、ITシステム以外の制御系システムや計装系システムといったOT(Operational Technology)システム対策も喫緊の課題です。

KPMGジャパンは、国内外のサイバーセキュリティとインダストリーの専門家が結集したワーキンググループを編成し、重要インフラ産業におけるサイバーセキュリティ対策の実行・推進における課題の明確化と、具体的な解決策、網羅性のある方法論の開発に取り組んできました。本冊子では、ワーキングにより得られた洞察を添えながら、重要インフラ産業におけるサイバーセキュリティ対策の要諦と、想定されるアプローチの方向性について解説しています。

内容

  1. はじめに
  2. 重要インフラ産業に迫るサイバー攻撃の脅威
  3. 重要インフラ事業者にとっての課題
  4. インフラ設備を対象としたサイバーセキュリティ対策の要所
  5. 関連規制・スタンダードの動向と適用
  6. おわりに
  7. KPMGの提供サービス

冊子の郵送について

ご希望の方には、無料で本冊子(日本語訳版)のハードコピーをお配りしております。下記資料請求フォームからお申込みください。

執筆者

KPMGコンサルティング
エネルギー・インフラストラクチャー部門所属
パートナー 大谷 誠

KPMGコンサルティング
シニアマネジャー 西川 陽介 他

サイバーセキュリティアドバイザリー

サイバーセキュリティアドバイザリー

サイバー攻撃の脅威に適合した取組みを支援し、サイバー攻撃防御態勢の高度化を支援します。

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