第14回 日本企業の統合報告書に関する事例調査結果(後編)

第14回 日本企業の統合報告書に関する事例調査結果(後編)

未来を拓くコーポレートコミュニケーション - 多くの日本企業が統合報告への取組みに関心を寄せ、統合報告書を発行し始めています。2014年には、2013年の92社を大きく上回る142社が統合報告を発行しました(ESGコミュニケーションフォーラム調べ)。本稿では、前回(KPMGInsight Vol.11/Mar 2015)に続いて、2014年に発行された142社の統合報告書について、いくつかの開示項目を取り上げ、開示内容や全体的な傾向についての調査結果を報告します。

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具体的には、コーポレートガバナンス・コードの公表に伴い、今後、注目を集めると予想されるコーポレートガバナンスに関する開示、そして、スチュワードシップ・コードおよびコーポレートガバナンス・コードのいずれにおいてもキーワードとなっている、企業と投資家との対話という観点から、ビジネスモデル、リスク情報、非財務KPIの3点について、開示状況を分析するとともに、今後の課題について考察しました。

内容

  1. はじめに
  2. 事例調査の結果 コーポレートガバナンスの開示
  3. 事例調査の結果 ビジネスモデルの開示
  4. 事例調査の結果 リスク情報の開示
  5. 事例調査の結果 非財務KPIの開示
  6. おわりに

執筆者

KPMG ジャパン 統合報告アドバイザリーグループ
シニアマネジャー 新名谷 寛昌

未来を拓くコーポレートコミュニケーション

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