スポーツビジネスの現状について | KPMG | JP

スポーツビジネスの現状について

スポーツビジネスの現状について

昨今の健康志向の高まり、スポーツリーグの成熟に加え、2020年に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックによって、スポーツ業界は活況を呈しています。優秀な選手の獲得、多くの観客を継続的に呼びこむための諸々の施策、スタジアム運営、グッズや用具の管理など、継続的に成長し「勝つ」そして「信頼される」組織作りのためには、積極的なアイデアや判断を必要とする攻めの経営の思想が必要です。

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そのためには組織を支える適切なガバナンスや、組織への信頼を支える透明性など、経営や財務管理の基盤強化は不可欠です。
しかしながら、日本においては、組織の規模や人材・ノウハウの不足によりそこまで踏み込めているケースはまだまだ多くないのが現状です。
一方、欧米諸国ではプロスポーツをビジネスとして捉え、経営および財務管理について、外部のプロフェッショナルであるアカウンティングファームが多く関与し、監査業務と非監査業務の両面からサービスを提供しています。

本稿では、スポーツビジネスの起源、および欧米諸国の主なプロスポーツビジネスの規模とその状況を概観したうえで、アカウンティングファームが提供しうるサービスとその展望についてご紹介します。

内容

  1. スポーツビジネスの起源
  2. 海外プロスポーツのビジネス規模とその状況
  3. アカウンティングファームとスポーツ界のかかわりについての今後の展望

執筆者

有限責任 あずさ監査法人
スポーツアドバイザリー室
室長 パートナー 大塚 敏弘
スポーツ科学修士 得田 進介

日本のスポーツビジネスの行方

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