第6回 統合報告の実践に向けて

第6回 統合報告の実践に向けて

未来を拓くコーポレートコミュニケーション - 統合報告への注目が集まり、実践しようとする企業が増えている背景には、統合報告が現在の企業情報開示の問題点を改善するのみならず、複雑で変化の激しい経営環境において、企業の長期的な価値創造能力の持続可能性を担保するための経営手法として、その有効性が認知され始めていることがあると考えられます。

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本稿では、統合報告書の主たる利用者が企業を取り巻くステークホルダーであるとの想定のもと、IIRCの提案する統合報告の枠組みに従って統合報告書を作成しようとした場合にどのようなアクションを取れば良いのかを提案します。

内容

  1. はじめに
  2. 統合報告の必要性とその実践に向けたアプローチ
  3. 統合報告書作成の進め方
  4. まとめ

執筆者

KPMGジャパン 統合報告アドバイザリーグループ
パートナー 齋尾 浩一朗
シニアマネジャー 新名谷 寛昌

未来を拓くコーポレートコミュニケーション

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