スマートワークの推進 | KPMG | JP

スマートワークの推進

スマートワークの推進

時代にあわせた働き方の多様性や柔軟性を向上させ、職員一人ひとりがモチベーション高くイキイキと成長できる環境を提供しています。

時代にあわせた働き方の多様性や柔軟性を向上させ、職員一人ひとりがモチベーション高くイキイキと成長できる環境を提供しています。

研修自宅受講制度

通勤時間の軽減による効率性の向上や、集中できる自宅環境を活用することによって個々の利便性の向上を図ることを目的として、一部の研修は、E-learningを利用した自宅での受講を可能としています。

在宅勤務制度

働き方の多様性の確保、業務生産性の向上、ワーク・ライフ・バランス向上、そして事業継続性の確保(BCP)など、様々なメリットがある在宅勤務制度の導入に向けて、これまで試験導入などを実施し、検討を重ねてきました。その結果を踏まえ、2016年8月より「在宅勤務制度」を本格導入しています。具体的には、在宅勤務を希望する職員や、妊娠、育児および介護によるフレキシブル・ワーク・プログラム(FWP)利用対象の専門職員・専門員の中から、上長に認められた職員が対象になります。

「働き方改革プロジェクト」の発進

働き方に対する価値観が多様化するなかで、「働き方改革」は組織の持続的な成長にとっても重要な課題となっています。仕事の生産性のさらなる向上を図る一方で、育児や介護も含めた家族との時間、社内外関わらず多様な個のコミュニケーションを広げるための時間や自己研鑽の時間など、ワーク・ライフ・バランスをとって個人としての時間を充実させることが、職員一人ひとりの人生を豊かなものにすると同時に、法人に対しても多くの貢献をもたらすものと考えています。
現在、東京・名古屋・大阪の各事業部で「働き方改革プロジェクト」を進行させ、プロジェクトメンバーの話し合いから生まれた生産性向上のための様々な取組みを進めており、今後はさらに広く展開していくことを視野に入れています。

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